マイホームの購入は、「人生で一番大きな買い物」と言われるくらいに高いお金を支払います。
「金額が高い＝もしかして値切れる？」と考えるのは、僕のような倹約家（ケチとも言う）の関西人だからかもしれませんが、実際のところマイホームを値切ることなんて可能なのでしょうか？
今回は、僕が物件内覧の際に不動産会社の営業マンに確認した「物件の状況に合わせた価格交渉の可能性」についてご紹介させていただきます。
新築物件の価格交渉の可能性
これから建築予定の物件の場合、価格交渉は「基本的に不可能」と思っておきましょう。
建築会社は、仕入れ・人件費・広報費などのコストから物件の価格を決定しているため、「ちょっと安くならない？」と聞いたところで「じゃあ別の人に売るから！」となるだけです。
ただし、「複数の一戸建やマンションの一部が数ヶ月売れ残っている場合」だけは別。
建築会社は、銀行の融資を受けて住宅を建築します。
せっかく建てた家が売れなければ、その期間ずっと融資の利息を払い続けることなるため、住宅が完成したらできるだけ早く売却したいんです。
しかも、次々に家を建てる大手のハウスメーカーの場合には、「次の融資を受けるためには、既存の住宅が完売してから」とった条件で銀行の融資を受けていたりするので、完成して数ヶ月経ったのに売れ残っている物件があると、だんだん値段が下がっていきます。
「他で利益が出ている分、多少値引きしたとしても売れ残るよりは良い！」という状態ですね。
実際に価格交渉しているわけではないですが、「○○の物件がなかなか売れず、あと100万円価格が下がったら連絡して！」と不動産会社に連絡しておけば、新築でも値引きした状態で購入できるかもしれません。
中古物件の価格交渉の可能性
中古物件は、管理しているのが「個人」か「企業」かによって、状況が異なります。
管理者が「個人」の場合
売り主が「個人」ということは、何らかの理由によって「持ち家を手放す状態」であり、十分に価格交渉する余地があります。
ただし、「もし3,000万円で今の家が売れたら、新しい家に引っ越そうかな～」程度にしか思っていない人よりも、「離婚してローンの支払いがキツイので、早く家を手放したい！」といった、「強い理由」のある人の方が、価格交渉できる可能性は高くなります。
「物件の売却理由」は、不動産会社に聞けばたいてい教えてくれるので、事前に確認しておくようにしましょう。
また、築年数の経った古い物件の場合、事前にリフォーム費用の見積もりをとっておくことにより、「せっかく買っても、実際に住むまでにはリフォームに80万円くらいかかるから、その分価格を下げてもらえませんか？」といった価格交渉の仕方もありえるでしょう。
管理者が「企業の場合」
売り主が「企業」ということは、上記のような「個人」から「企業」が物件を購入し、リフォームを施してから販売しているため価格交渉に応じてくれる可能性が低くなります。
もちろん、これまで説明してきたような「なかなか売れない物件」や「築年数が経っているがまだリフォームされていない物件」などであれば、交渉の余地はありますが、まれなケースと言えるでしょう。
「自分の年収だと月々の支払いを○万円に抑えたいので、あと60万円下がれば絶対に購入する！」といった根拠のある価格が提示できれば、もしかしたら応じてくれるかも？といったところですね。
まとめ
僕に今回の内容を教えてくれた営業マンは、「どんなに頼まれても、根拠の無い値引き交渉は絶対にしない」と言っていました。
物件の価格や状態にかかわらず、売買は「人 対 人」で行われます。
「高い買い物だから少しでも出費を抑えたい」という気持ちは分かります。でも、せっかく気に入った物件を見つけても、無理な価格交渉によって心象を悪くしてしまい「この人には売りたくない！」と思われてしまっては全てが無駄になります。
くれぐれも慎重に、物件の仲介をしてくれる不動産会社の営業マンとじっくり打ち合わせながら価格交渉に挑んでくださいね！
